介護職は将来性ないとよく言われますが、本当にそうでしょうか？
私自身、介護福祉士として介護の仕事に従事していますが、将来性がないどころか逆にありまくると思っています。
今回は、介護職の将来性がある理由と、特に将来性が高い介護の職種・給料・転職方法について解説していきます。
介護職に未来がないって誰が言ってるの？
介護業界のニュースってあまり明るいニュースがないので、先入観で「介護＝暗い」というイメージの人が言っているんじゃないでしょうか？
特に根拠もなく、なんとなくのイメージや直感だけで言っている人は相手にしないことです。
介護職に将来性があるというのは、そういった先入観の話ではなく、きちんと根拠がある話なんです。
介護職に将来性がある理由
介護職にどうして将来性があるのか、具体的に解説していきます。
介護業界は人手不足
まずこの理由が挙げられますね。
介護業界は超絶人手不足です。
介護人材不足のニュースがよく流れていますよね？
そのために外国人実習生を受け入れているけど、それでも全然足りないと。
厚生労働省が2018年に発表した「福祉・介護人材の確保に向けた取組について」によると、2025年度までにあと約55万人、介護人材が必要とされています。
年間だと約6万人必要です。
6万人増やさないと足りないって、明らかに人手不足です。
国は早急に介護人材の不足を補おうとしています。
つまり、介護職を目指す人にとって追い風です。
需要は増え続ける
そもそもなぜそんなに介護職が必要かというと、高齢者の数が増えるからです。
特に人口が多い団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）となる2025年。
介護職の数が不足してしまうと、介護を受けられない人が出てくる恐れがあります。
俗に言う2025年問題ですね。
放っておいても需要が生まれる産業って、他になかなか無いと思います。
需要が無くなった産業は、人が必要無くなるので職業として成り立ちません。
AIで仕事が無くなると言われている業界も多いですが、介護業界は基本的にマンパワーが無いと成立しないです。
とにかく人を必要としているのが、介護業界の仕事です。
介護の問題は国の問題
これまで見てきたように、介護の仕事の問題って国が抱える問題なんですね。
国が抱えている問題を、黙って見過ごす国はありません。
何も対策しなければ、国民だけでなく諸外国からも白い目でみられてしまいます。
介護職の将来を明るくし、介護の仕事の担い手を増やすのは国の方針です。
国全体が介護職を増やそうとしているのは、どう考えても将来性が高いですよね。
特定処遇改善加算
国は介護職員の待遇を上げ、担い手を増やす施策を進めています。
2019年10月からスタートした特定処遇改善加算もその一つ。
月8万円の月給アップか年収440万円以上の介護職員を配置することで加算がとれる仕組みです。
「加算」というのは事業所に支払われるお金のことで、介護職員の給料アップにつながります。
今後もこの流れは続くとみられています。
ここまで見てきたように、介護職員の待遇を良くして介護人材を確保する方向で国は動いています。
介護職に向いてる人
そもそも論になりますが、介護職に向いてる人を介護福祉士としてお伝えしておきます。
現場で働いていて思うのは、基本的に体を動かす仕事だということ。
体を動かすのが得意な人は向いてます。
体を動かすのがあまり得意でなくとも、工夫をするのが好きな人は向いていますね。
割とルーチンの動きになってくるので、どういう風に体を動かせば負担が少なく、スピーディにできるか…
…といったことを考えられる人が向いていると思います。
あと、基本は優しいことですね^^
介護福祉士が足りない？
介護職が足りないので、当然ながら介護福祉士の数も足りません。
なのに、介護福祉士の受験者数は減っているんです。
これは介護福祉士の受験に「実務者研修」という研修修了が必須要件になったからです。
介護職員の質の向上を目的として、450時間！にもおよぶ研修を受けなければならず、仕事をしながら研修を受けるのが困難な人が続出しました。
介護福祉士が少なくなるのに、介護人材の需要は上がり続ける現状を考える…
つまり、介護福祉士資格を取れば、介護業界での仕事は引く手あまたということですよね。
まだ介護福祉士資格を取得していない方は、資格取得のサポートをしっかりしてくれる事業所に就職したいところですね。
介護福祉士の給料について
介護福祉士の給料について。
平均給与って統計によってもマチマチなので、実際に介護福祉士として働いている私の給料を公開しています。
こちらの記事ではその他、介護福祉士の平均年収についても触れているのでご参考まで。
特に将来性がある介護の職種は？
さて、特に将来性がある介護の職種としては何が挙げられるでしょうか？
私の現場の実感としては、訪問介護の「サービス提供責任者（サ責）」という職種は将来性が高いと思います。
国は数年前から「施設から在宅へ」という政策転換をしました。
高齢者が増え要介護者が増えると、その受け皿が必要になりますが、施設はもうすでに定員のところが多く、新設の施設もすぐに埋まってしまいます。
施設を新たに作るのも膨大な費用がかかるので、必然的に在宅の介護職の需要が上がります。
在宅である訪問介護は、「サービス提供責任者」という職種が必須です。
需要が高い介護分野の、必ず置かなければいけない職種なので、将来性は高いというわけですね。
介護職の転職
介護職の将来性を踏まえて、介護職に転職したい！もしくはもっと将来性がある介護の仕事に就きたい！という方も多いでしょう。
また、給料を上げたいのは皆同じですよね。
転職を考えているなら、最近は面接に同行して給与交渉までしてれる転職サービス会社があるので要検討です。
自分で色々な交渉をするのは大変です…
プロに任せられる安心感がある転職サービス会社で、待遇アップを掴みましょう。
まとめ
介護職は将来性ないどころか、明るい未来があるというお話をしてきました。
国が介護職を増やしたいのは明らかで、担い手を増やすために、特定処遇改善加算などで待遇アップを図っています。
介護職の未来は、明らかに追い風です。
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